ジュエリーブログ,ニュース / ジェムランド

アングロアメリカンは、デビアスのダイアモンド原石の第三四半期の生産高は４０％減の７９０万キャラットだったと発表した。

一般社団法人　日本リ・ジュエリー協議会が設立された。

会長は株式会社エクミス代表取締役、山田　悟氏、専務理事は前ジュエルReクラブ代表の高村　秀三氏。

全国の宝飾店、リサイクル・ショップなど約150社が会員として名を連ねている。

「ジュエリーの二次市場を整備、活発化させることで、日本のジュエリー市場全体、すなわち新製品市場も含めた市場全体を元気にすること」を目的と掲げている。

以下、同協議会発足の報道資料より抜粋。

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ジュエリー市場は本来、新製品という上から下への流通だけで成立するものではありません。還流という消費者からの戻り分や、消費者の購入品に対するメンテナンス・サービス抜きには成立しないものであり、その分野への業界対応が不十分であったことが、今日の日本の宝飾市場低迷の一因であったことに気付くべきときが来ていると考えます。

具体的にはジュエリーのリペア、リフォーム、リサイクル対応ということになりますが、この分野はここ数年で大きな伸びを見せています。　しかし、今回のリーマンショックで見られたように、足腰はまだ弱く、不安定な側面も多分に抱えていると言わなければなりません。景気による影響は避けられないにしても、一番大きな不安定要因として、消費者のジュエリーのリペア、リフォーム、リサイクルに関する認識が未だ充分ではなく、ジュエリーの活かし方に関する消費者の意識を、もっと強力に喚起する働きかけをしていかなければ、今後の成長にも懸念が生じてきます。また、業界サイドの問題として、消費者視点に立ったメンテナンス・サービスとして未整備な部分もあり、とくに新しい流通開発や人材育成の必要性が喫緊の課題として浮上してきています。

しかし、こうした課題を解決するには、個別企業の努力だけでは限界があり、業界全体としての取り組みが不可欠といえます。そのための基盤として、今回「一般社団法人　日本リ・ジュエリー協議会」を、業界初の組織として設立する運びとなった次第です。

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宝飾店、リサイクル・ショップの会費は月額3,000円で、入会金は不要。

質問や問い合わせは日本リ・ジュエリー協議会事務局で受け付けている。

一般社団法人　日本リ・ジュエリー協議会 事務局　
〒110-0015　東京都台東区東上野1-26-2　オーラムビル208号
Tel.03-6806-0013、Fax.03-6806-0014

イギリスのスタフォードシャー州で発掘作業を続ける考古学者チームは2009年9月末、ガーネットが留められた装飾品を発見したと発表した。

これは剣のさやを飾る装飾品で、アングロサクソン時代の金の財宝群として過去最大の発見（本年７月）となった遺跡、The Staffordshire Hoard（スタフォードシャーの財宝） に含まれていた。制作年代は西暦７，８世紀で、アングロサクソン七王国のひとつ、マーシア王国の財宝だと推定されている。

この遺跡からは今回発表されたガーネットをはめた装飾品の他にも1,500以上の品々が見つかっている。ほとんどが武具で、金製も含まれる。

１１月３日より大英博物館にて陳列される。

以下のサイトには発見された金製装飾品を多く見ることができる。http://www.staffordshirehoard.org.uk/

日本のジェモロジストが最新の宝石学情報を得る為に多大な貢献があるGIA発行のGems & Gemology。残念ながらこの日本語版が（発行GIA JAPAN）が休刊となった。

最終刊は2008年冬号（翻訳のため日本語版は半年ほど遅れての発行のため）。

ジェムズ ＆ ジェモロジー（Gems & Gemology）のバックナンバーはこちらから購入できる。再発行の予定はないため、在庫限りとなる。

AGTA（American Gem Trade Association）は、傘下のラボ部門AGTA GTC（Gemological Testing Center ）を2009年7月29日付で閉鎖した。

2005年以来AGTA GTCのディレクターを務めていたキーハート博士（Dr. Lore Kiefert）はグベリン ジェムラボラトリー（GGL）のチーフ ジェモロジストとして迎えられる。

AGTAのCEO、ダグラス ハッカー氏は閉鎖の原因として、“長期化する不況とニューヨークの施設運営費の負担が原因”という趣旨のコメントを発表している。

AGTA GTCは研究成果をネット上でも広く公開しており、ジェムランド ニュースでも「“オニキス”として販売されるガラス増加」などを紹介していた。

カナダ、ノースウェスト準州にあるダイアモンド鉱山、ダイアヴィックはダイアモンドの需要が伸びないことから、鉱山のメンテナンスに合わせて６週間操業を停止するまた１２月にもやはり６週間操業を停止するという。

宝飾業界関係者ならば、定期購読はしていなくても、おそらく一度は手にしたことがある米国の業界紙Modern Jewelerが、８月号を最後に廃刊となる。

同紙は、その前身を含めれば創刊以来１０８年という名門誌だった。

ウェブ上でのサービスを継続するかなどは発表されていない。

インターネットの普及に伴い情報の入手手段が印刷物からネットにシフトしていることにより販売数が落ち込んだことに加え、金融危機の影響で広告収入が減少したことが原因とみられる。

先に共にダイアモンド鉱山を所有するＢＨＰビリトンとリオ　ティントによる鉄鉱石事業の統合についてお伝えしたが、今度はスイスの資源大手エクストラータによるイギリスの資源大手アングロ・アメリカンに対する合併提案がなされた。

合併が実現すればおよそ6兆5,000億円の規模の会社となり、ＢＨＰビリトンに匹敵する。

アングロ・アメリカンはジュエリー業界に馴染み深い資源会社だ。傘下のアングロ･プラチナは新産プラチナ（市場から回収されて再流通するのではなく、新たに鉱山より産出されたプラチナ）の４０％弱を産出している他、デビアスの株式を４５％保有している。

ちなみに、アングロ・アメリカンはアーネスト・オッペンハイマーによって創設された会社だ。同氏はデビアスの創業者セシル・ローズの死後、社業が落ち込んだデビアスを建て直し、その基盤を確固たるものとしたことで知られており、現在のデビアス会長ニコラス　オッペンハイマーはその孫にあたる。

なお、デビアスは2001年にある種のＭＢＯ（マネジメント・バイアウト：経営陣による買収）を実施している。オッペンハイマー一族が４５％、アングロ・アメリカンが４５％、デブズワナが１０％の株式を所有するデビアス・インベストメント（ＤＢＩ）を設立し、同社がデビアスの発行済み株式を買収して、私会社（※）へと移行したのだ。この改革によりデビアスとアングロ・アメリカンは従来の株式の持ち合い関係がなくなり、アングロ・アメリカンはデビアス株を持つが、デビアスはアングロ・アメリカンの株を失った。この経営改革の理由は新しい事業計画への株主の介入を防ぎ、経営計画の迅速な実施を可能にするため、など諸説あるが、根底には非デビアス系のダイアモンド原石の流通が強まり、ダイアモンド業界におけるスーパーパワーだったデビアスの体力が落ちていることに対応するためであることは間違いないだろう。

※：私会社
イギリスの会社法では、会社は、公開会社（public company）と私会社（private company）のふたつに大別される。私会社に有価証券の公募は許されていないが、公開会社のような経営上の情報開示は求められていない。

デビアスの販売部門、DTC（ダイヤモンド・トレーディング・カンパニー）による2009年6月のサイト※では、４２０億円程度のダイアモンド原石が販売されたもよう。

世界最大のダイアモンド研磨地インドで停止していたダイアモンドの研磨が一部で再開されたことを受けて、販売量は前回と比べておよそ２倍となったが、それでも業界予測よりは１割程度少ない販売量だった。

※サイト
ＤＴＣによるダイアモンド原石の販売は、ＤＴＣが選定したサイトホルダーと呼ばれる招待者に限定して行われる。この販売会をサイトと呼ぶ。

デビアスのダイアモンド　ブランド戦略、“フォーエバーマーク”。同社は６月４日『フォーエバーマーク ダイヤモンド グレーディング レポート』を発表した。

このレポートにはカット、カラー、クラリティ及びキャラット重量の４Ｃの他、ダイアモンドに記した識別番号に加えてホログラムを記載して同一性の確認に配慮している。

同社の発表によると、グレーディングはForevermark Diamond Institute（フォーエバーマーク ダイヤモンド インスティチュート)が担う。